ハーバード大学・専門家チーム「外出制限2022年まで必要になる可能性」

ハーバード大学専門家チームは、「外出制限を2022年まで継続する必要がある」と科学誌「サイエンス」に発表しました。

新型コロナウイルスの感染拡大防止策の一つで、人と一定距離を置くようにする「ソーシャルディスタンス（社会的距離）」について、米国は医療体制が充実しワクチンが開発されなければ、2022年まで措置を継続しなければならない可能性があるとの研究報告が専門誌に発表された。

「パンデミック終息後に流行を再発させないためには、2022年まで外出制限や自粛などの規制措置を断続的に続ける必要がある」とする見解を科学誌『サイエンス』に発表した。

「米国の感染者数を救命救急診療の対応能力の限界内にとどめるためには、一度きりのソーシャル・ディスタンシングでは不十分である可能性が高いことが分かった」

パンデミックが終息した後に外出制限や自粛措置を1度だけで解除すれば、すぐに流行の第二波が発生すると予測。再発の可能性を軽減するためには、社会的隔離措置を数カ月にわたって、2022年まで断続的に行う必要があるとしている。

一方で休止期間を置かずにソーシャル・ディスタンシングを続けることは過剰で、マイナスに働く可能性があるという。あるモデルによると、ソーシャル・ディスタンシングの効果は強力で、過剰に行えば集団免疫がほとんどできないため、集団免疫を獲得するには断続的に実施する必要があると論文は指摘している。

医療崩壊を防ぎ、しかも徐々に感染者を増やして集団免疫を成立させるためには、活動制限を断続的に行う必要があります。

信頼できる情報サイトから、この論文の内容をまとめると、

「徐々に感染を拡大させて、集団免疫を獲得するには、
2022年まで、外出制限などのソーシャルディスタンスの措置を、
断続的（解除したり規制したりする）していく必要がある」

という内容のようです。

TACoIC